箱根の禁煙の宿: Don't give in

お隣の女性に人気のホテルは　”禁煙の宿”　と銘打って受動喫煙防止に永年努めてきたことをホームページ上で主張されている。前県知事が視察に来られて意見交換したことも写真を添えて報告し''「お客様と従業員の健康のためホテルのポリシーとして受動喫煙防止に取り組む」姿勢''をアピールされている。（一方で、近隣住民の受動喫煙には一切触れていない。その点については首尾一貫している。）

禁煙の宿なのだからホテル従業員のなかにはタバコを吸わない方も少なからずいると思うが、屋外喫煙所の灰皿を従業員用の出入口Ａのすぐ外に設置しているので、出入口Ａを利用するタバコを吸わない従業員は恒常的に受動喫煙を強いられているはずだ。こんな状況で従業員の健康のためホテルのポリシーとして受動喫煙防止に取り組んでいると対外的に主張する根拠と自信はどこからくるのだろうか。

また、ホテル従業員の屋外の喫煙場所を基点にすると、私の部屋までの距離とホテルの露天風呂までの距離はほぼ同じくらいだ。つまり、この禁煙の宿の露天風呂のそばには従業員が頻繁に喫煙する場所があって、従業員の吸ったタバコの匂や発ガン物質が露天風呂でくつろぐお客様に容赦なく襲いかかる可能性がある構図にもなっているのだ。お客様も“禁煙の宿”と自ら名乗るホテルの露天風呂のそばで従業員が頻繁にタバコを吸っているとは想像もしないだろう。こんな状況で、ホテルがお客様の健康のためホテルのポリシーとして受動喫煙防止に取り組んでいると対外的に主張する根拠と自信はいったいどこからくるのだろうか。ホテル側の意見を直接聞きたいところだが、一昨年、ホームページ上で隣のマンションに住んでいることと名前を名乗って屋外喫煙所の使用制限について問い合わせても何の返答もなかった。

日本では財務大臣がJT（日本たばこ産業株式会社）の筆頭株主（３３％）なので、受動喫煙防止を前進させるには見えない壁があるのは仕方がないのだろうか。しかし、“禁煙の宿”を自ら名乗るホテルが従業員に屋外で恒常的に喫煙させ、近隣住民はもとよりタバコを吸わない従業員や出入口を利用する業者の方々、さらには、露天風呂でくつろぐお客様への受動喫煙をも強いかねない状況は、ホテルがホームページ上で主張している“ホテルのポリシーとしての受動喫煙防止への取組”とは相容れないように思う。もしかして、受動喫煙防止の取り組みは窓を閉め切った屋内に限ったことで露天風呂でのお客様の受動喫煙防止はホテルの取り組みの対象外で自己責任だとでもいうのだろうか。